このタイミングで読売新聞がヤフージャパンとCCC（Tポイントカード）連携ネタをぶっ込んでくるというロックンロール

　素敵だと思うわけです。

　あとで告知しますが、私も個人に関する情報について大綱にあわせてプレジデントに寄稿したわけなんですが、現実はベネッセを超えてはるかに前進していってしまいました。困ったものです。

「個人情報」は同意なしに使ってもいいのか
http://president.jp/articles/-/13001

　読売新聞の記事はこちら。

知らぬ間に履歴提供…ヤフー・Ｔポイント相互に
http://www.yomiuri.co.jp/it/20140715-OYT1T50140.html

　また、強烈な記事も時をおかず配信されています。

個人情報、無条件「ＯＫ」１割未満…不安根強く
http://www.yomiuri.co.jp/economy/20140715-OYT1T50151.html

　設問にもよりますが、商品のバーゲンで個人情報を収集することについては何らか告知する方法を考えないといけないんじゃないかなあとも思うところです。

　記事では触れませんでしたが、いずれ資本による系列・グループの考え方に加えて、顧客の情報を利用するグループに再編されていくことだって考えられるわけでして。いろいろ考えるべきことがあると思うんですよね。

　もちろん、このタイミングで読売新聞がY!JとCCCの情報連携についてネタにしたのはどのようなバックグラウンドがあるのか気になるところですけれども、ユーザーにどのくらい知られた話であるのかサーベイかけてみる必要はあると思うんですよね。

　パブコメも募集されているところですし、これを機会にいろんな議論を見ながら個人に関する情報について考えてみてはどうでしょうか。